財務・会計 まとめノート

0 / 250 正解 (0回答)
第1章

財務諸表の基礎

0/21 正解
📖この章で学ぶこと

財務諸表の体系（B/S・P/L・C/F・SS）、簿記の5要素（資産・負債・純資産・収益・費用）、仕訳の借方/貸方ルール、複式簿記の原理を学びます。

📌ここがポイント

財務諸表の関係性（P/Lの利益→B/Sの純資産→次期C/F）を理解することが重要。「資産 = 負債 + 純資産」と「収益 - 費用 = 当期純利益」の2式が会計の基本恒等式です。

会社法で作成が義務づけられている計算書類は、貸借対照表・損益計算書・・個別注記表の4つである。金融商品取引法（有価証券報告書）では、これらに加えての作成が求められる。貸借対照表は一定の財政状態を示し、損益計算書は一定の経営成績を示す。企業会計原則の一般原則は7つある。第一に、企業会計は企業の財政状態及び経営成績に関してを提供するものでなければならない（真実性の原則）。第二に、すべての取引につきに従って正確な会計帳簿を作成しなければならない。正規の簿記の原則の3要件は、網羅性・検証可能性・である。第三に、資本取引と損益取引とを明瞭に区別しなければならない（）。これは資本剰余金と利益剰余金を混同してはならないという原則である。第四の原則は、企業会計は財務諸表によって利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示するである。第五に、企業会計は処理の原則及び手続を毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない（）。これは会計方針の恣意的な変更による利益操作を防止する趣旨である。正当な理由がある場合の変更は認められるが、その旨をしなければならない。第六に、企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない（）。ただし過度に保守的な会計処理は真実性の原則に反するため認められない。第七に、株主総会提出のため等の目的で異なる形式の財務諸表を作成する場合にも、それらは信頼しうる会計記録に基づいて作成され、実質的にの会計帳簿から誘導的に作成されなければならない（単一性の原則）。費用の認識基準において、現金の支出時に費用を計上する基準を現金主義という。これに対し、経済的事象のした時点で費用を認識する基準を発生主義という。企業会計原則では、すべての費用及び収益は発生主義により認識するが、収益の認識については特にが適用される。実現主義の要件は、財貨・役務の提供と、それに対する（現金または現金等価物）の2つである。費用と収益を因果関係に基づいて同一期間に対応させて計上することをという。対応関係には、売上と売上原価のように直接的に対応する個別的対応と、販管費のように期間に基づいて対応するがある。会計を成り立たせる前提条件を会計公準という。第一に、企業はその所有者（株主）とは独立した会計単位として扱われる（）。第二に、企業は将来にわたって事業活動を継続するものと仮定される（）。これによって取得原価主義や減価償却が正当化される。第三に、会計上の取引は貨幣額で測定・記録される（）。このため、従業員の能力やブランド力など貨幣額で測定困難な情報は原則として財務諸表に計上されない。
1 / 12 章