問題
直接労務費差異を分析した結果、賃率差異￥10,000（不利）と作業時間差異￥8,000（有利）が生じた。これらを差異勘定へ振り替える仕訳を示しなさい。なお振替元は仕掛品勘定とする。
選択肢
- 1(借) 賃率差異 10,000 / (貸) 仕掛品 2,000, 作業時間差異 8,000
- 2(借) 仕掛品 2,000, 作業時間差異 8,000 / (貸) 賃率差異 10,000
- 3(借) 賃率差異 10,000, 作業時間差異 8,000 / (貸) 仕掛品 18,000
- 4(借) 賃率差異 10,000 / (貸) 作業時間差異 8,000, 賃金 2,000
正解
1. (借) 賃率差異 10,000 / (貸) 仕掛品 2,000, 作業時間差異 8,000
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
直接労務費差異は、賃率の違いから生じる賃率差異と、作業時間の違いから生じる作業時間差異とに分析できる。本問では賃率差異が不利￥10,000、作業時間差異が有利￥8,000であり、両者を相殺した正味￥2,000が不利差異として仕掛品勘定に残っている。各差異を独立の勘定へ移すため、不利の賃率差異￥10,000を借方に計上し、有利の作業時間差異￥8,000を貸方に、仕掛品勘定に残る正味不利￥2,000を貸方に計上する。したがって借方に賃率差異￥10,000、貸方に作業時間差異￥8,000・仕掛品￥2,000を計上し、貸借はともに￥10,000で一致する。賃率差異は実際賃率と標準賃率の差に実際作業時間を、作業時間差異は実際作業時間と標準作業時間の差に標準賃率を乗じて求める。有利と不利が混在する場合は方向を取り違えないことが重要である。
仕訳問題を解く
4分野の700問を学習