問題
会計年度末に、当期に生じた原価差異（不利差異）￥60,000を売上原価に賦課する仕訳を示しなさい。なお原価差異は直接材料費差異勘定に集計されている。
選択肢
- 1(借) 直接材料費差異 60,000 / (貸) 売上原価 60,000
- 2(借) 売上原価 60,000 / (貸) 仕掛品 60,000
- 3(借) 売上原価 60,000 / (貸) 直接材料費差異 60,000
- 4(借) 製品 60,000 / (貸) 直接材料費差異 60,000
正解
3. (借) 売上原価 60,000 / (貸) 直接材料費差異 60,000
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解説
原価計算基準では、原価差異は原則として当年度の売上原価に賦課して処理する。本問の不利差異￥60,000は、期中の振替を経て直接材料費差異勘定の借方残として集計されている。会計年度末にこの借方残を消去するため、差異勘定の貸方に￥60,000を記入し、相手勘定として売上原価勘定の借方へ振り替える。したがって借方に売上原価￥60,000・貸方に直接材料費差異￥60,000を計上する。不利差異は予定（標準）より実際に多く原価がかかったことを意味するため、売上原価に加算してこれを増加させ、その分だけ売上総利益が減少する。なお差異が異常または多額の場合には、売上原価と期末棚卸資産に追加配賦する例外処理が求められる点もあわせて押さえておきたい。
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