問題
標準原価計算（パーシャル・プラン）を採用している。当月の賃率差異￥14,000（不利）と作業時間差異￥6,000（不利）を一括して仕掛品勘定から各差異勘定へ振り替える仕訳を示しなさい。
選択肢
- 1(借) 仕掛品 20,000 / (貸) 賃率差異 14,000, 作業時間差異 6,000
- 2(借) 賃率差異 14,000 / (貸) 作業時間差異 6,000, 仕掛品 8,000
- 3(借) 賃率差異 14,000, 作業時間差異 6,000 / (貸) 賃金 20,000
- 4(借) 賃率差異 14,000, 作業時間差異 6,000 / (貸) 仕掛品 20,000
正解
4. (借) 賃率差異 14,000, 作業時間差異 6,000 / (貸) 仕掛品 20,000
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解説
結論として、借方は賃率差異￥14,000と作業時間差異￥6,000、貸方は仕掛品￥20,000となる。パーシャル・プランでは仕掛品勘定の借方に実際原価、貸方に標準原価を記入するため、直接労務費に関する差異はいったん仕掛品勘定に集約されている。本問は賃率差異・作業時間差異がいずれも不利差異であり、実際の労務費が標準を上回ったことを意味する。これを各差異勘定へ移すにあたり、不利差異は差異勘定の借方に計上するため、賃率差異￥14,000と作業時間差異￥6,000をそれぞれ借方に計上し、合計￥20,000を仕掛品勘定の貸方から振り替える。賃率差異は標準賃率と実際賃率の差に実際作業時間を乗じて、作業時間差異は標準作業時間と実際作業時間の差に標準賃率を乗じて算定する。両差異とも借方であることは、仕掛品に集計された実際労務費が標準より多かったことと整合する。
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