問題
当期末に、原価差異勘定の貸方残高￥40,000（有利差異・少額かつ正常）を売上原価に賦課する仕訳を示しなさい。
選択肢
- 1(借) 売上原価 40,000 / (貸) 原価差異 40,000
- 2(借) 製品 40,000 / (貸) 原価差異 40,000
- 3(借) 原価差異 40,000 / (貸) 製品 40,000
- 4(借) 原価差異 40,000 / (貸) 売上原価 40,000
正解
4. (借) 原価差異 40,000 / (貸) 売上原価 40,000
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解説
結論として、借方は原価差異、貸方は売上原価となる。原価差異は原則として当年度の売上原価に賦課して処理し、特に差異が少額かつ正常な原因によるものである場合は、追加配賦を行わず全額を売上原価で調整する。本問は原価差異勘定に貸方残高￥40,000が生じている有利差異であり、実際原価が標準（または予定）を下回ったことを意味する。これを締め切るため、貸方残高を消去するように原価差異勘定の借方に￥40,000を記入し、相手勘定として売上原価勘定の貸方へ振り替える。有利差異の賦課は売上原価を減少させ、その分だけ売上総利益を増加させる。これは不利差異が売上原価を増加させるのと正反対の効果である。差異が多額または異常な場合には期末製品・期末仕掛品への追加配賦という例外処理があるが、本問は少額・正常のため原則どおり売上原価のみで処理する基本的なケースである。
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