問題
新たにデータ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない問題はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず "名"、"コード"、"数"、"金額"、"年月日" などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
選択肢
- 1データ項目 "受信年月日" のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
- 2データ項目 "受注金額" の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- 3データ項目 "賞与金額" と同じ意味で "ボーナス金額" というデータ項目がある。
- 4データ項目 "取引先" が、"取引先コード" か "取引先名" か、判別できない。
正解
2. データ項目 "受注金額" の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
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解説
命名規約 (1) は区分語ごとにデータ型を統一し、(2) は異音同義語・同音異義語や区分語の付与漏れを防ぐ。しかし、同一データ項目が取り得る値の範囲（ドメイン）の不一致までは規約で制御できないため、イが回避できない問題である。（出典: 平成24年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問28）
一問一答
科目A 180問+科目B 60問