問題
データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。
〔命名規約〕
(1) データ項目の末尾には必ず "名"、"コード"、"数"、"金額"、"年月日" などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。
(2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
選択肢
- 1データ項目 "受信年月日" のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
- 2データ項目 "受注金額" の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- 3データ項目 "賞与金額" と同じ意味で "ボーナス金額" というデータ項目がある。
- 4データ項目 "取引先" が、"取引先コード" か "取引先名" か、判別できない。
正解
2. データ項目 "受注金額" の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
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解説
規約(1)は区分語ごとにデータ型を定めるため "受信年月日" は日付型に統一でき（アを回避）、"取引先" のような区分語のない曖昧な名前も防げる（エを回避）。規約(2)は辞書で異音同義語を排除するので "賞与金額" と "ボーナス金額" の重複も防げる（ウを回避）。一方、同じ区分語・同じデータ型でも、テーブルごとに取り得る値の範囲（ドメイン）が異なることまでは、これらの命名規約だけでは制御できない。よって回避できない事象は「イ」である。（出典: 平成30年度 秋期 基本情報技術者試験 午前 問27）
一問一答
科目A 180問+科目B 60問