問題
下図は、2015年度から2020年度における日本の実質GDP成長率と各需要項目の前年度比寄与度（％）を示している。
図中のａ～ｃに該当する項目の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
選択肢
- 1ａ：公需 ｂ：個人消費 ｃ：設備投資
- 2ａ：公需 ｂ：設備投資 ｃ：個人消費
- 3ａ：個人消費 ｂ：公需 ｃ：設備投資
- 4ａ：個人消費 ｂ：設備投資 ｃ：公需
- 5ａ：設備投資 ｂ：個人消費 ｃ：公需
正解
2. ａ：公需 ｂ：設備投資 ｃ：個人消費
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
内閣府『令和3年度経済財政白書』に基づくGDP寄与度の図。2020年度はコロナ禍で外出自粛により個人消費が大きく落ち込み、GDP最大の押し下げ要因となった（c）。一方、公需（政府支出）は経済対策の財政出動で恒常的にプラス寄与を保ち、2020年度も最大のプラス寄与項目となった（a）。設備投資（b）は2018年度のプラス寄与から2019年度・2020年度にマイナス寄与に転じる中間的な変動を示した。すなわちa：公需、b：設備投資、c：個人消費の組み合わせ。よって「イ」が正解。個人消費はGDP最大項目（約5～6割）で振幅が最も大きい点が手がかり。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和4年度 中小企業診断士1次試験 経済学・経済政策 第2問）
中小企業診断士トップ
一問一答・予想問題・まとめノート