問題
データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。〔命名規約〕(1)データ項目名の末尾には必ず「名」「コード」「数」「金額」「年月日」などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。(2)データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
選択肢
- 1データ項目「受信年月日」のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
- 2データ項目「受注金額」の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- 3データ項目「賞与金額」と同じ意味で「ボーナス金額」というデータ項目がある。
- 4データ項目「取引先」が、「取引先コード」か「取引先名」か、判別できない。
正解
2. データ項目「受注金額」の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
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解説
命名規約(1)は区分語ごとにデータ型を統一するため、同一区分語でデータ型が混在する事象(ア)は回避でき、区分語の有無で項目名の意味不明(エ)も回避できる。命名規約(2)は辞書登録により異音同義語(ウ)を回避できる。一方、同じ区分語でも取り得る値の範囲(ドメイン)の違いまでは規約で制約できないため、イは回避できない。よってイが正解。(出典: 令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26)
一問一答
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