応用情報技術者 過去問｜現状の HPC… 2025年度 第11問

第37問

デジタル署名が付与されたソフトウェアをインストールするときに、そのソフトウェアの発行元を確認するために使用する証明書はどれか。

第64問

投資の意思決定手法の一つであるPBP法に関する記述として、適切なものはどれか。

第11問

マルチプロセッサによる並列処理で得られる高速化率（単一プロセッサのときと比べた倍率）E を、次の式によって評価する。r=0.9 のアプリケーションの高速化率が r=0.3 のものの3倍となるのは、プロセッサが何台のときか。 E = 1 / (1 − r + r/n) ここで、 n：プロセッサの台数（1≦n） r：対象とする処理のうち、並列化が可能な部分の割合（0≦r≦1） とし、並列化に伴うオーバーヘッドは考慮しないものとする。

第37問

暗号化機能を実装した IoT 機器の脅威のうち、サイドチャネル攻撃に該当するものはどれか。

第64問

製品 X と製品 Y を販売している企業が、見積作成と提案書作成に掛かる業務時間を、それぞれ 20%削減できるシステムの構築を検討している。Activity-Based Costing を用いて、次の条件が洗い出された。本システム構築による製品 X の見積作成と製品 X の提案書作成に関する月間総人件費削減効果は幾らか。 〔条件〕 ・製品 X の見積作成に掛かる月間業務時間は、50 時間 ・製品 X の提案書作成に掛かる月間業務時間は、50 時間 ・製品 Y の見積作成に掛かる月間業務時間は、100 時間 ・製品 Y の提案書作成に掛かる月間業務時間は、400 時間 ・製品 X と製品 Y の見積作成に掛かる月間総人件費は、60 万円 ・製品 X と製品 Y の提案書作成に掛かる月間総人件費は、360 万円 ・見積作成と提案書作成は、それぞれ人件費単価が異なる部門が担っている。 ・製品 X と製品 Y の見積作成に掛かる人件費単価は、同じである。 ・製品 X と製品 Y の提案書作成に掛かる人件費単価は、同じである。