応用情報技術者 過去問｜PKI を構成する OCSP を利用する目的 2025年度 第38問

第64問

製品 X と製品 Y を販売している企業が、見積作成と提案書作成に掛かる業務時間を、それぞれ 20%削減できるシステムの構築を検討している。Activity-Based Costing を用いて、次の条件が洗い出された。本システム構築による製品 X の見積作成と製品 X の提案書作成に関する月間総人件費削減効果は幾らか。 〔条件〕 ・製品 X の見積作成に掛かる月間業務時間は、50 時間 ・製品 X の提案書作成に掛かる月間業務時間は、50 時間 ・製品 Y の見積作成に掛かる月間業務時間は、100 時間 ・製品 Y の提案書作成に掛かる月間業務時間は、400 時間 ・製品 X と製品 Y の見積作成に掛かる月間総人件費は、60 万円 ・製品 X と製品 Y の提案書作成に掛かる月間総人件費は、360 万円 ・見積作成と提案書作成は、それぞれ人件費単価が異なる部門が担っている。 ・製品 X と製品 Y の見積作成に掛かる人件費単価は、同じである。 ・製品 X と製品 Y の提案書作成に掛かる人件費単価は、同じである。

第11問

現状の HPC（High Performance Computing）マシンの構成を、次の条件で更新することにした。更新後の、ノード数と総理論ピーク演算性能はどれか。ここで、総理論ピーク演算性能は、コア数に比例するものとする。 〔現状の構成〕 (1) 一つのコアの理論ピーク演算性能は 10 GFLOPS である。 (2) 一つのノードのコア数は 8 である。 (3) ノード数は 1,000 である。 〔更新条件〕 (1) 一つのコアの理論ピーク演算性能を現状の 2 倍にする。 (2) 一つのノードのコア数を現状の 2 倍にする。 (3) 総コア数を現状の 4 倍にする。

第38問

サイドチャネル攻撃はどれか。

第64問

投資の意思決定手法の一つであるPBP法に関する記述として、適切なものはどれか。

第11問

マルチプロセッサによる並列処理で得られる高速化率（単一プロセッサのときと比べた倍率）E を、次の式によって評価する。r=0.9 のアプリケーションの高速化率が r=0.3 のものの3倍となるのは、プロセッサが何台のときか。 E = 1 / (1 − r + r/n) ここで、 n：プロセッサの台数（1≦n） r：対象とする処理のうち、並列化が可能な部分の割合（0≦r≦1） とし、並列化に伴うオーバーヘッドは考慮しないものとする。