問題
減損の兆候があり減損損失の認識が必要と判定された機械（帳簿価額￥5,000,000）について、回収可能価額が￥3,500,000と算定された。直接控除方式により減損損失を計上する仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 減損損失 1,500,000 / (貸) 機械 1,500,000
- 2(借) 減損損失 3,500,000 / (貸) 機械 3,500,000
- 3(借) 機械 1,500,000 / (貸) 減損損失 1,500,000
- 4(借) 減価償却費 1,500,000 / (貸) 機械 1,500,000
正解
1. (借) 減損損失 1,500,000 / (貸) 機械 1,500,000
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解説
減損損失の仕訳は、減損損失￥1,500,000を借方、機械￥1,500,000を貸方に計上する。減損とは、固定資産の収益性が低下し、投資額の回収が見込めなくなった状態をいう。減損会計では、減損の兆候があり、かつ割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額する。本問は認識が必要と判定済みのため、減損損失＝帳簿価額￥5,000,000−回収可能価額￥3,500,000＝￥1,500,000を計上する。直接控除方式では、この減損損失を費用計上するとともに、資産（機械）の帳簿価額を直接減額する。減損損失は損益計算書では原則として特別損失に表示する。減損後は￥3,500,000を基礎に残存耐用年数で減価償却していく。誤りやすいのは、減損損失を回収可能価額￥3,500,000の額で計上してしまう点である。減損損失は帳簿価額と回収可能価額の差額であって回収可能価額そのものではない。また減価償却費とは別個の特別損失である点も区別する。
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