問題
減損損失を計上した機械（減損後の帳簿価額￥3,000,000、残存価額ゼロ、残存耐用年数3年、定額法、間接法）について、減損後の初年度（1年分）の減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 1,500,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,500,000
- 2(借) 減価償却費 1,000,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,000,000
- 3(借) 減価償却費 1,000,000 / (貸) 機械 1,000,000
- 4(借) 減価償却費 600,000 / (貸) 機械減価償却累計額 600,000
正解
2. (借) 減価償却費 1,000,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,000,000
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解説
減損後初年度の減価償却費は￥1,000,000となり、間接法のため貸方を機械減価償却累計額とする。減損損失を計上すると、固定資産の帳簿価額は回収可能価額まで切り下げられる。その後の減価償却は、減損前の取得原価ではなく、減損後の新しい帳簿価額を基礎として、残存耐用年数にわたって行う。これは、減損により改定された投資額を、残りの使用期間に費用配分するためである。本問では減損後の帳簿価額￥3,000,000、残存耐用年数3年、残存価額ゼロ、定額法より、減価償却費＝￥3,000,000÷3年＝￥1,000,000となる。減損により帳簿価額が小さくなった分、減損後の各期の減価償却費は減損前より小さくなるのが通常である。誤りやすいのは、減損があったにもかかわらず減損前の取得原価を基礎に償却を続けてしまう点や、残存耐用年数ではなく当初の耐用年数で割ってしまう点である。減損後は新しい簿価と残存耐用年数で償却し直す点を押さえる。なお我が国基準では減損損失の戻入れは行わないため、その後簿価が増えることはない。
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