問題
原価差異の追加配賦法（売上原価・期末製品・期末仕掛品へ按分）による。当期の原価差異（不利）￥90,000を、売上原価￥54,000・製品￥21,000・仕掛品￥15,000に按分する仕訳を示しなさい。なお振替元は原価差異勘定とする。
選択肢
- 1(借) 原価差異 90,000 / (貸) 売上原価 54,000, 製品 21,000, 仕掛品 15,000
- 2(借) 売上原価 54,000, 製品 21,000, 仕掛品 15,000 / (貸) 製造間接費 90,000
- 3(借) 売上原価 90,000 / (貸) 原価差異 90,000
- 4(借) 売上原価 54,000, 製品 21,000, 仕掛品 15,000 / (貸) 原価差異 90,000
正解
4. (借) 売上原価 54,000, 製品 21,000, 仕掛品 15,000 / (貸) 原価差異 90,000
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解説
結論として、借方は売上原価・製品・仕掛品、貸方は原価差異となる。原価差異は原則として当年度の売上原価に賦課するが、差異の金額が比較的多額で、かつ正常な原因によるものである場合には、売上原価だけでなく期末の製品・期末の仕掛品にも追加配賦する。これは、差異を売上原価のみに負担させると、まだ販売されていない在庫の原価が標準のまま残り、期末資産の評価が実際原価から乖離してしまうためである。本問は不利差異（原価差異勘定の借方残）であるため、按分先である売上原価￥54,000・製品￥21,000・仕掛品￥15,000を各勘定の借方に計上し、合計￥90,000を原価差異勘定の貸方から振り替えて勘定を締め切る。按分は通常、売上原価・期末製品・期末仕掛品に含まれる標準原価の金額割合などに基づいて行う。これにより在庫と費用の双方がより実際原価に近づく。
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