問題
当期末に、複数の差異勘定の残高を原価差異勘定へ集約する。価格差異（借方）￥10,000・数量差異（借方）￥6,000・賃率差異（貸方）￥4,000を原価差異勘定にまとめる仕訳を示しなさい。
選択肢
- 1(借) 原価差異 12,000, 賃率差異 4,000 / (貸) 価格差異 10,000, 数量差異 6,000
- 2(借) 価格差異 10,000, 数量差異 6,000 / (貸) 原価差異 12,000, 賃率差異 4,000
- 3(借) 価格差異 10,000, 数量差異 6,000, 賃率差異 4,000 / (貸) 原価差異 20,000
- 4(借) 原価差異 20,000 / (貸) 価格差異 10,000, 数量差異 6,000, 賃率差異 4,000
正解
1. (借) 原価差異 12,000, 賃率差異 4,000 / (貸) 価格差異 10,000, 数量差異 6,000
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解説
借方が原価差異￥12,000と賃率差異￥4,000、貸方が価格差異￥10,000と数量差異￥6,000となる。期末には個々の差異勘定を締め切り、その残高を原価差異勘定へまとめる。価格差異と数量差異はいずれも借方残（不利差異）なので、これを消去するには反対側の貸方へ振り替え、合計￥16,000が貸方に立つ。賃率差異は貸方残（有利差異）なので、消去のため借方￥4,000へ振り替える。差引すると正味の不利差異は￥16,000−￥4,000＝￥12,000で、これが原価差異勘定の借方に集計される。仕訳全体では借方合計（￥12,000＋￥4,000＝￥16,000）と貸方合計（￥10,000＋￥6,000＝￥16,000）が一致する。各差異勘定の借方・貸方を取り違えると消去の方向が逆になり残高が消えないので、不利＝借方残・有利＝貸方残の対応を確実に押さえたい。
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