問題
当期末に、製造間接費の予算差異￥15,000（不利）・能率差異￥10,000（不利）・操業度差異￥8,000（有利）の各差異勘定を売上原価へ賦課する。これらを一括して売上原価へ振り替える仕訳を示しなさい。
選択肢
- 1(借) 予算差異 15,000, 能率差異 10,000 / (貸) 操業度差異 8,000, 売上原価 17,000
- 2(借) 売上原価 17,000, 操業度差異 8,000 / (貸) 予算差異 15,000, 能率差異 10,000
- 3(借) 売上原価 33,000 / (貸) 予算差異 15,000, 能率差異 10,000, 操業度差異 8,000
- 4(借) 予算差異 15,000, 能率差異 10,000, 操業度差異 8,000 / (貸) 売上原価 33,000
正解
2. (借) 売上原価 17,000, 操業度差異 8,000 / (貸) 予算差異 15,000, 能率差異 10,000
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解説
借方が売上原価￥17,000と操業度差異￥8,000、貸方が予算差異￥15,000と能率差異￥10,000となる。期末に製造間接費の各差異を売上原価へ賦課する処理である。予算差異と能率差異はいずれも不利差異（借方残）なので、これを消去するため反対の貸方へ振り替え、合計￥25,000が貸方に立つ。操業度差異は有利差異（貸方残）なので、消去のため借方￥8,000へ振り替える。差引した正味の不利差異は￥25,000−￥8,000＝￥17,000で、これを売上原価勘定の借方に計上して原価に上乗せする。仕訳全体では借方合計（￥17,000＋￥8,000＝￥25,000）と貸方合計（￥15,000＋￥10,000＝￥25,000）が一致する。予算差異は変動費・固定費の予算と実際の差、能率差異は作業時間の差、操業度差異は固定費の配賦過不足という三分法の意味を踏まえ、不利＝借方残・有利＝貸方残の対応で振替方向を決めるのが要点である。
仕訳問題を解く
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