問題
決算にあたり、備品（取得原価￥1,200,000、耐用年数5年、残存価額ゼロ）について200%定率法により減価償却を行う。当期は取得2年目であり、期首帳簿価額は￥720,000である。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 480,000 / (貸) 備品減価償却累計額 480,000
- 2(借) 減価償却費 240,000 / (貸) 備品減価償却累計額 240,000
- 3(借) 減価償却費 288,000 / (貸) 備品減価償却累計額 288,000
- 4(借) 減価償却費 144,000 / (貸) 備品減価償却累計額 144,000
正解
3. (借) 減価償却費 288,000 / (貸) 備品減価償却累計額 288,000
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解説
定率法は期首帳簿価額(取得原価−既償却累計額)に償却率を乗じる方法で、初期に多く・後年に少なく償却される。償却率0.4×期首簿価￥720,000＝￥288,000。借方『減価償却費』(費用)、貸方『備品減価償却累計額』(評価勘定)。残存価額を毎期一定割合減らすため、初期に投資回収を急ぐ機械装置等に適している。
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