問題
決算：自社利用目的のソフトウェア（取得原価￥3,000,000、利用可能期間5年）について、定額法で当期分の償却を行う。当期は1年分。
選択肢
- 1(借) ソフトウェア償却 600,000 / (貸) ソフトウェア 600,000
- 2(借) 減価償却費 600,000 / (貸) ソフトウェア 600,000
- 3(借) 減価償却費 600,000 / (貸) 減価償却累計額 600,000
- 4(借) ソフトウェア償却 500,000 / (貸) ソフトウェア 500,000
正解
1. (借) ソフトウェア償却 600,000 / (貸) ソフトウェア 600,000
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解説
ソフトウェアの償却は減価償却累計額を使用する間接法ではなく、資産勘定を直接減額する直接法が原則(研究開発費等会計基準実務指針)。無形固定資産は実物が存在しないため、累計額を別建する意味が乏しいことが理由。償却額=￥3,000,000÷5年=￥600,000(定額法)。借方『ソフトウェア償却』(費用、販管費または製造原価)、貸方『ソフトウェア』(資産直接減額)￥600,000。利用可能期間は原則5年以内とされ、5年を超える場合は合理的な根拠が必要。市場販売目的ソフトウェアの場合は見込販売収益または見込販売数量に基づく償却となり処理が異なる。
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