問題
決算：原価差異の処理として、材料価格差異￥30,000（不利差異）を売上原価に賦課する。
選択肢
- 1(借) 材料価格差異 30,000 / (貸) 売上原価 30,000
- 2(借) 売上原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
- 3(借) 製造原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
- 4(借) 仕掛品 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
正解
2. (借) 売上原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
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解説
標準原価計算で生じた原価差異は、原則として当期の売上原価に賦課する(原価計算基準47)。不利差異(借方差異)は実際原価が標準原価を上回ったことを意味するため、売上原価を増額方向に調整。借方『売上原価』(費用増)、貸方『材料価格差異』(借方差異の解消)￥30,000。例外として、予定価格等が不適当なため比較的多額の差異が生じた場合は売上原価と期末の棚卸資産に配賦し、異常な状態に基づく数量差異・作業時間差異・能率差異等は非原価項目として処理する(原価計算基準47。2級では売上原価に賦課する処理だけを出題)。差異の解消により標準原価ベースの財務諸表が修正されて実際原価ベースとなる。
仕訳問題を解く
商業252問・工業148問を分野別に演習