問題
決算：原価差異の処理として、材料価格差異￥30,000（不利差異）を売上原価に賦課する。
選択肢
- 1(借) 材料価格差異 30,000 / (貸) 売上原価 30,000
- 2(借) 売上原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
- 3(借) 製造原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
- 4(借) 仕掛品 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
正解
2. (借) 売上原価 30,000 / (貸) 材料価格差異 30,000
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解説
標準原価計算で生じた原価差異は、原則として当期の売上原価に賦課する(原価計算基準47)。不利差異(借方差異)は実際原価が標準原価を上回ったことを意味するため、売上原価を増額方向に調整。借方『売上原価』(費用増)、貸方『材料価格差異』(借方差異の解消)￥30,000。例外的に、原価差異が比較的多額または異常な原因による場合、売上原価・仕掛品・製品に追加配賦(継数処理・転がし計算)するが、通常の重要性の乏しい差異は売上原価一括処理。差異の解消により標準原価ベースの財務諸表が修正されて実際原価ベースとなる。
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