中小企業診断士 一問一答｜財務・会計 第241問

解説

総合原価計算とは、同じ規格の製品を連続して大量に生産する場合に適した原価計算の方法です。一定期間（たとえば1か月）にかかった製造費用をまとめて集計し、それをその期間の生産量で割ることで、製品1個あたりの単位原価を求めます。一個一個を区別せず、全体をならして平均的なコストを出す、というイメージです。 なぜ大量生産に向くかというと、規格品を大量に作る現場では、製品ごとにいちいち原価を計算するのは手間がかかりすぎるからです。どれも同じものなら、期間の総コストを総生産量で割れば、1個あたりのコストが効率よく求まります。たとえば1か月の製造費用が1,000万円で、その月に1万個作ったなら、1個あたり1,000円。食品、化学製品、製鉄、製紙など、同じものを途切れなく作り続ける装置産業や連続生産型の業種でよく使われます。 対になるのが個別原価計算で、こちらは受注ごとに仕様が異なる製品（建築、造船、特注機械など）に使い、製造指図書ごとに個別に原価を集計します。標準原価計算はあらかじめ定めた標準原価で計算して実際との差異を分析する手法、活動基準原価計算（ABC）は活動ごとにコストを配賦して間接費をより正確に割り当てる手法です。『同種製品を大量生産＝総合原価計算、個別受注＝個別原価計算』とセットで覚えましょう。