問題
企業価値評価におけるDCF法に関する記述として、最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1DCF法では、将来のフリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引いて企業価値を算定する。
- 2フリー・キャッシュ・フローは、営業利益と同義である。
- 3DCF法における割引率には、自己資本コストのみを用いる。
- 4ターミナルバリューは、DCF法では考慮されない。
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正解
1. DCF法では、将来のフリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引いて企業価値を算定する。
解説
企業価値評価におけるDCF法に関する記述として、最も適切なものはどれか。
正解
1. DCF法では、将来のフリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引いて企業価値を算定する。
解説
第1問
安全性分析に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第2問
A社は設備投資（取得原価2,000万円、耐用年数5年、定額法、残存価額ゼロ）を検討中。年間売上増加3,000万円、年間費用増加（減価償却費除く）2,200万円、法人税率30%の場合、年間税引後キャッシュ・フローとして最も適切なものはどれか。
第3問
A社の当期の損益データ：売上高5,000万円、売上原価3,500万円、販管費1,000万円、受取利息20万円、支払利息80万円、固定資産売却益50万円、減損損失200万円。税引前当期純利益として最も適切なものはどれか。
第4問
収益認識に関する会計基準における「履行義務の充足」について、一定の期間にわたり充足される履行義務の要件として最も適切でないものはどれか。
第5問
株式指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
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DCF（Discounted Cash Flow）法は、企業が将来生み出すフリー・キャッシュ・フロー（FCF）の現在価値を合計して企業価値を算定する方法です。割引率にはWACC（加重平均資本コスト）を用います。イは誤りで、FCFは営業利益×（1−税率）＋減価償却費−設備投資−運転資本増加額で計算され、営業利益そのものではありません。FCFは債権者と株主の双方に帰属するキャッシュ・フローです。ウは誤りで、企業価値全体を評価する場合はWACCを使用します。自己資本コストのみを割引率とするのは株主価値の直接評価の場合です。エは誤りで、DCF法では通常、予測期間後のターミナルバリュー（継続価値）を加算して企業価値を算定します。ターミナルバリューは企業価値の大部分を占めることが多いです。
まとめノート
7科目を穴埋め2,070問で網羅