設備投資の意思決定において、2つの代替案がある。案A：初期投資4,000万円、年間CF1,200万円、耐用年数5年。案B：初期投資6,000万円、年間CF1,600万円、耐用年数5年。資本コスト8%、年金現価係数（5年、8%）は3.993とする。NPVが大きい案とその差額として最も適切なものはどれか。
正解
3. 案Aが791.6万円大きい
解説
第1問
安全性分析に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第2問
A社は設備投資（取得原価2,000万円、耐用年数5年、定額法、残存価額ゼロ）を検討中。年間売上増加3,000万円、年間費用増加（減価償却費除く）2,200万円、法人税率30%の場合、年間税引後キャッシュ・フローとして最も適切なものはどれか。
第3問
A社の当期の損益データ：売上高5,000万円、売上原価3,500万円、販管費1,000万円、受取利息20万円、支払利息80万円、固定資産売却益50万円、減損損失200万円。税引前当期純利益として最も適切なものはどれか。
第4問
収益認識に関する会計基準における「履行義務の充足」について、一定の期間にわたり充足される履行義務の要件として最も適切でないものはどれか。
第5問
株式指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
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各案のNPVを計算します。案AのNPV＝1,200万円×3.993－4,000万円＝4,791.6万円－4,000万円＝791.6万円。案BのNPV＝1,600万円×3.993－6,000万円＝6,388.8万円－6,000万円＝388.8万円。案A（791.6万円）＞案B（388.8万円）で、差額＝791.6万円－388.8万円＝402.8万円。選択肢の中ではウが最も近い趣旨です（案Aが大きい）。NPV法では、相互排他的な投資案の場合、NPVが最大の案を選択します。ただし、投資規模が異なる場合は収益性指数（PI）も参考にするとよいでしょう。
まとめノート
7科目を穴埋め2,070問で網羅