A社とB社の財務比率を比較する。A社：流動比率180%、当座比率120%。B社：流動比率150%、当座比率130%。短期的な支払能力の分析として最も適切なものはどれか。
正解
2. B社の方が当座比率が高いため、より換金性の高い資産で短期債務をカバーできている
第1問
安全性分析に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第2問
A社は設備投資（取得原価2,000万円、耐用年数5年、定額法、残存価額ゼロ）を検討中。年間売上増加3,000万円、年間費用増加（減価償却費除く）2,200万円、法人税率30%の場合、年間税引後キャッシュ・フローとして最も適切なものはどれか。
第3問
A社の当期の損益データ：売上高5,000万円、売上原価3,500万円、販管費1,000万円、受取利息20万円、支払利息80万円、固定資産売却益50万円、減損損失200万円。税引前当期純利益として最も適切なものはどれか。
第4問
収益認識に関する会計基準における「履行義務の充足」について、一定の期間にわたり充足される履行義務の要件として最も適切でないものはどれか。
第5問
株式指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
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解説
流動比率（流動資産÷流動負債）と当座比率（当座資産÷流動負債）は、いずれも短期支払能力を測る指標です。当座比率はより厳格な指標で、換金性の低い棚卸資産等を除外します。A社は流動比率は高いものの、流動比率と当座比率の差（60%）が大きく、棚卸資産等の割合が高いことを示唆します。B社は差が20%と小さく、流動資産の質が高いといえます。アは棚卸資産の質を考慮していない、ウは業種や資産の質により100%以上でも問題がある場合がある、エは当座比率は重要な分析指標です。
まとめノート
7科目を穴埋め2,070問で網羅