問題
当期と前期との比較損益計算書（要約）は次のとおりである。これに基づいて下記の設問に答えよ。 （設問1） 付加価値率に前期と当期で変化がなく、平均従業員数が前期は30人、当期は32人であるとき、生産性の変化に関する記述として最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1従業員1人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。
- 2従業員1人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が低下した。
- 3従業員1人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が上昇した。
- 4従業員1人当たり売上高が低下し、付加価値労働生産性が低下した。
正解
1. 従業員1人当たり売上高が上昇し、付加価値労働生産性が上昇した。
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解説
【従業員1人当たり売上高】 前期：1,000百万円÷30人＝約33.3百万円／人 当期：1,200百万円÷32人＝37.5百万円／人 →上昇 【付加価値労働生産性】 付加価値労働生産性＝付加価値÷従業員数＝（売上高×付加価値率）÷従業員数＝従業員1人当たり売上高×付加価値率。 付加価値率が変化しないため、付加価値労働生産性は従業員1人当たり売上高に比例する。前期から当期にかけて1人当たり売上高が上昇しているので、付加価値労働生産性も上昇する。 よってアが正解。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成24年度 中小企業診断士1次試験 財務・会計 第10問 設問1）
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