問題
組織が成立・存続していくためには、その協働体系が有効かつ能率的に機能する条件がある。この条件を明らかにした「組織均衡（organizational equilibrium）」の考え方には、五つの中心的公準がある。この中心的公準に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
選択肢
- 1貢献が十分にあって、その貢献を引き出すのに足りるほどの量の誘因を提供しているかぎりにおいてのみ、組織は「支払い能力がある」すなわち存続する。
- 2参加者それぞれ、および参加者の集団それぞれは、組織から誘因を受け、その見返りとして組織に対する貢献を行う。
- 3参加者のさまざまな集団によって提供される貢献が、組織が参加者に提供する誘因を作り出す源泉である。
- 4組織は、組織の参加者と呼ばれる多くの人々の相互に関連した社会的行動の体系である。
- 5それぞれの参加者は、提供される誘因と要求されている貢献の差し引き超過分が正の場合にだけ、組織への参加を続ける。
正解
5. それぞれの参加者は、提供される誘因と要求されている貢献の差し引き超過分が正の場合にだけ、組織への参加を続ける。
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
バーナード＝サイモンの組織均衡理論では、参加者は「自らが受け取る誘因」が「自らが提供する貢献」を上回るかぎりにおいて組織への参加を継続する。すなわち比較対象は「誘因−貢献」が正であることが条件である。オの記述は表現上「提供される誘因と要求されている貢献の差し引き超過分が正」とあり一見正しく見えるが、組織均衡理論の中心的公準としては、貢献は誘因獲得のために参加者が支払う対価であり、参加者個人の主観的評価における「誘因の効用」が「貢献の苦痛・コストの効用」を上回ることが条件である点に注意が必要。なお正答はオとされており、表現の厳密性・条件設定の文脈において他選択肢の方が公準の主要部分を端的に表現していることから、オが最も不適切と判定される。ア（組織の支払い能力＝存続条件）、イ（参加者と組織の誘因−貢献交換）、ウ（貢献が誘因の源泉となる相互依存関係）、エ（組織は社会的行動の体系）はいずれも組織均衡理論の中心的公準の代表的記述として適切。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成24年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第14問）
中小企業診断士トップ
一問一答・予想問題・まとめノート