問題
選択肢
- 1事業単位は他の事業単位と製品や市場について相互に関連した統合的戦略をもち、計画の範囲内で自由に対処する。
- 2資金の流出は市場での競争上の地位で決まると考える。
- 3資金の流出量を削減して優位性を確保できる「問題児」の選択が重要である。
- 4自社の相対的な市場シェアと自社事業の成長率を基準として事業を分類する。
- 5全社的な資源配分のための論理のひとつとしての位置付けが重要であり、ドメインの定義と併せることで現実的な資源配分の指針となる。
正解
5. 全社的な資源配分のための論理のひとつとしての位置付けが重要であり、ドメインの定義と併せることで現実的な資源配分の指針となる。
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
PPMは全社的な資源配分(キャッシュ配分)を判断するための論理であり、それ単独では現実的な指針とならず、企業ドメインの定義(誰に・何を・どのように)と組み合わせて初めて意味を持つ。よってオが最も適切。アはPPMでは事業単位は独立した戦略を持つことが前提で、相互に統合的戦略を持つわけではない。イは資金の「流入」が競争上の地位(相対市場シェア)で決まり、資金の「流出」は市場成長率で決まる。ウは「問題児」は資金流出を増やして市場シェアを高める投資対象で「削減」ではない。エはPPMは「相対市場シェア」と「市場成長率」で分類するもので、「自社事業の成長率」ではない。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成26年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第6問)
中小企業診断士トップ
一問一答・予想問題・まとめノート