問題
家業の果物農家を継いだS氏は、父親の代から取り組んできた大手小売チェーンへの完全直販体制をさらに強化するために、地域の若手農家とともに、この小売チェーンとの間で自らが生産する果物のブランド化を図る準備を進めている。各種の調査結果からは、消費者の年齢と果物の消費量との間には強い正の相関があることが明らかにされている。そこで、S氏はこの取り組みのメンバーとマーケティング・リサーチ検討会を立ち上げ、今後とるべき方策の判断材料を集めることにした。
（設問2）「マーケティング・リサーチ」に関する記述として、最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1S氏らは、果物を購買し消費する人々の行動原理がどうなっているのか、そしてそれらの行動の背景にはどのような気持ちがあるのかを知りたいと思っている。そうした「消費者の潜在意識的な部分」のことをコンシューマー・マインドマップと呼ぶ。
- 2S氏らは、取引先小売チェーンの協力のもと、果物の消費量の異なる複数のセグメントに属する消費者を集めてデプス・インタビューを継続的に実施している。グループダイナミクスの効果によって、思いもかけない果物の消費体験例を知ることができる。
- 3S氏らは、取引先の小売チェーンにPOSデータの分析を依頼している。その中でもとくに陳列情報、販促情報やその他果物の販売量に影響を与えるコーザルデータの分析を重視している。この種のデータはPOSデータから直接、簡単に取得できるものであり、迅速な意思決定を支援する。
- 4S氏らは、年齢と果物消費量の関係をさらに深掘りして把握するために、調査設計において被験者の「年齢」、「時代」、「世代」からなる3つの要因を分解して分析可能なアプローチを設計した。これは、有効な方法である。
正解
4. S氏らは、年齢と果物消費量の関係をさらに深掘りして把握するために、調査設計において被験者の「年齢」、「時代」、「世代」からなる3つの要因を分解して分析可能なアプローチを設計した。これは、有効な方法である。
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解説
年齢と消費量の関係を分析する際には、「加齢効果（年齢）」「時代効果（コホート横断的な時代の影響）」「世代効果（出生年代によるコホート差）」の3要因を分解する「年齢・時代・世代分析（コホート分析）」が有効な手法であり、エが正しい。アはコンシューマー・マインドマップは消費者の認知の連想構造を可視化する手法で「潜在意識的な部分」を意味する用語ではない。イはデプス・インタビューは「個人に対する深層インタビュー」であり「複数の消費者を集めて」グループダイナミクス効果を活用するのはフォーカス・グループ・インタビューで、用語が混同。ウはコーザルデータ（陳列・販促・天候・競合価格等の販売量影響要因）はPOSデータから直接取得できるものではなく、別途収集・統合が必要。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成26年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第27問 設問2）
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