問題
選択肢
- 1Off‑JTのワークショップやセミナーを活用し、真実を明らかにしたからといって不利な立場に立たされることはない、という態度を経営者が率先して組織メンバーに身に付けさせる。
- 2与えられた目標について利得の可能性を最大化し、損失の可能性を最小化するよう、組織のメンバーを動機づける。
- 3管理職には自らの役割を明確にさせ、それを強化するために、他者に指示を出したり、他者を傷つけることのないよう、伝える情報の範囲を自身でコントロールするよう訓練する。
- 4組織のメンバーは個人の責任と業績に応じて適切に報酬を得ることができる、という理念を定着させる。
- 5組織の和を重視し、組織メンバーや既存の制度を脅かすような言動は慎むよう訓練する。
正解
1. Off‑JTのワークショップやセミナーを活用し、真実を明らかにしたからといって不利な立場に立たされることはない、という態度を経営者が率先して組織メンバーに身に付けさせる。
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解説
A社の問題は、不利な情報の隠蔽や責任回避といった組織防衛ルーチンに起因する。これを変革するには、アージリスの「モデルⅡ理論」(学習する組織への転換)が必要で、心理的安全性の確保と率直なコミュニケーションを経営トップから率先して醸成する必要がある。アは「真実を明らかにしても不利益を被らない」という安全な学習風土を経営者主導で構築する方向性で、組織防衛ルーチンの解除に有効であり正しい。イは目標管理的アプローチで個人の損得最大化を促すことで、むしろ不利な情報の隠蔽を助長するリスクがある。ウは情報統制の強化で組織防衛ルーチンを強化するためむしろ逆効果。エは個人責任・業績連動報酬は不利な情報発信のディスインセンティブとなり、隠蔽行動を強化する方向。オは「和を重視し既存制度を脅かす言動を慎む」のはまさにモデルⅠ的組織風土の強化で、変革の障害となる。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 令和元年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第20問 設問2)
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