問題
同一銘柄のW社株式を異なる時点で取得している。1回目に100株を1株￥500、2回目に100株を1株￥700で取得した。このうち120株を1株￥800で売却し、平均原価法（総平均法）により売却原価を計算する。代金は当座預金とした。
選択肢
- 1(借) 当座預金 96,000 / (貸) 売買目的有価証券 72,000, 有価証券売却益 24,000
- 2(借) 当座預金 96,000 / (貸) 売買目的有価証券 96,000
- 3(借) 当座預金 96,000 / (貸) 売買目的有価証券 60,000, 有価証券売却益 36,000
- 4(借) 当座預金 96,000 / (貸) 売買目的有価証券 84,000, 有価証券売却益 12,000
正解
1. (借) 当座預金 96,000 / (貸) 売買目的有価証券 72,000, 有価証券売却益 24,000
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解説
正しい仕訳は（借）当座預金￥96,000／（貸）売買目的有価証券￥72,000・有価証券売却益￥24,000である。同一銘柄を異なる時点・異なる単価で取得している場合、売却原価をいくらにするかが論点となる。本問は総平均法（平均原価法）を採用するため、まず平均単価を求める。取得総額＝100株×￥500＋100株×￥700＝￥50,000＋￥70,000＝￥120,000、総株数＝200株なので、平均単価＝￥120,000÷200株＝￥600となる。次に売却原価＝売却株数120株×平均単価￥600＝￥72,000を計算する。売却額＝120株×￥800＝￥96,000であり、売却額￥96,000－売却原価￥72,000＝￥24,000が有価証券売却益となる。誤りやすいのは、先入先出法（1回目の￥500から先に払い出す）と混同したり、平均単価でなく直近の取得単価を使ってしまう点である。払出単価の決定方法によって売却損益が変わることを理解しておきたい。
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