問題
備品（取得原価￥800,000、残存価額ゼロ、耐用年数8年、定額法、記帳は間接法）の決算における1年分の減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 80,000 / (貸) 備品減価償却累計額 80,000
- 2(借) 減価償却費 100,000 / (貸) 備品 100,000
- 3(借) 減価償却費 100,000 / (貸) 備品減価償却累計額 100,000
- 4(借) 減価償却費 80,000 / (貸) 備品 80,000
正解
3. (借) 減価償却費 100,000 / (貸) 備品減価償却累計額 100,000
詳しい解説を見る解説を閉じる
解説
当期の減価償却費は￥100,000となり、間接法のため貸方を備品減価償却累計額とする。定額法は要償却額（取得原価−残存価額）を耐用年数で均等配分する方法で、毎期同額を費用計上する。本問は残存価額ゼロのため要償却額＝取得原価￥800,000そのものとなり、減価償却費＝￥800,000÷8年＝￥100,000となる。間接法では費用計上額をいったん減価償却累計額（資産のマイナスを表す評価勘定）に積み上げ、貸借対照表では取得原価から控除する形で表示する。これに対し直接法は固定資産勘定を直接減らすため取得原価が分からなくなる。誤りやすいのは、間接法なのに貸方を備品本体としてしまう点や、定率法の計算式と取り違える点である。建物・建物附属設備・構築物は税法上も定額法に限定される点も押さえておく。
仕訳問題を解く
4分野の700問を学習