問題
×1年7月1日に取得した備品（取得原価￥1,200,000、残存価額ゼロ、耐用年数10年、定額法、間接法）について、3月31日決算（会計期間1年）における減価償却費を月割計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 120,000 / (貸) 備品減価償却累計額 120,000
- 2(借) 減価償却費 90,000 / (貸) 備品減価償却累計額 90,000
- 3(借) 減価償却費 100,000 / (貸) 備品減価償却累計額 100,000
- 4(借) 減価償却費 80,000 / (貸) 備品減価償却累計額 80,000
正解
2. (借) 減価償却費 90,000 / (貸) 備品減価償却累計額 90,000
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解説
当期の減価償却費は￥90,000となり、間接法のため貸方を備品減価償却累計額とする。期中取得の資産は、原則として事業の用に供した月から決算日までを月割計算する。まず1年分の減価償却費を求めると、定額法・残存価額ゼロのため￥1,200,000÷10年＝￥120,000となる。次に使用期間を数える。7月1日取得なら7月・8月…翌3月までで9か月であり、￥120,000×9÷12＝￥90,000が当期計上額となる。日商では原則として日割でなく月割を用い、月の途中取得でもその月を1か月として算入するのが通例である。誤りやすいのは、取得日に関わらず1年分￥120,000を全額計上してしまう点と、使用月数を8か月（取得月を含めない）と数えてしまう点である。翌期以降は通常どおり12か月分￥120,000を計上する点も確認しておく。
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