問題
車両（取得原価￥2,000,000、残存価額ゼロ、総見積走行距離100,000km、生産高比例法）について、当期の走行距離が15,000kmであった。当期の減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 200,000 / (貸) 車両減価償却累計額 200,000
- 2(借) 減価償却費 150,000 / (貸) 車両減価償却累計額 150,000
- 3(借) 減価償却費 133,333 / (貸) 車両減価償却累計額 133,333
- 4(借) 減価償却費 300,000 / (貸) 車両減価償却累計額 300,000
正解
4. (借) 減価償却費 300,000 / (貸) 車両減価償却累計額 300,000
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解説
当期の減価償却費は￥300,000となり、間接法のため貸方を車両減価償却累計額とする。生産高比例法は、減価が時の経過ではなく利用度（走行距離・生産量）に比例して生じると考える方法で、要償却額を総利用可能量で按分する。計算式は、減価償却費＝(取得原価−残存価額)×当期利用量÷総利用可能量である。本問は残存価額ゼロのため、￥2,000,000×(15,000km÷100,000km)＝￥2,000,000×0.15＝￥300,000となる。航空機・自動車・鉱業用設備など、利用量と物理的減耗が強く対応する資産に適合する。定額法・定率法が期間を配分基準とするのに対し、本法は利用量を基準とする点が本質的な違いである。誤りやすいのは、当期利用量を分母に置くなど比率の分子分母を逆にする点と、間接法なのに貸方を車両本体としてしまう点である。
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