問題
×1年4月1日、機械（取得原価￥3,000,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年、200%定率法）を取得し当座預金で支払った。×2年3月31日決算における減価償却費を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 1,200,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,200,000
- 2(借) 減価償却費 600,000 / (貸) 機械減価償却累計額 600,000
- 3(借) 減価償却費 1,200,000 / (貸) 機械 1,200,000
- 4(借) 減価償却費 1,500,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,500,000
正解
1. (借) 減価償却費 1,200,000 / (貸) 機械減価償却累計額 1,200,000
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解説
初年度の減価償却費は￥1,200,000となり、間接法のため貸方を機械減価償却累計額とする。計算は次のとおり。まず200%定率法の償却率を求める。定額法償却率＝1÷耐用年数5年＝0.2、これを200%（2倍）した0.4が定率法の償却率である。初年度は期首帳簿価額が取得原価に等しいため、減価償却費＝￥3,000,000×0.4＝￥1,200,000となる。定率法は取得原価ではなく毎期の期首帳簿価額（未償却残高）に一定率を乗じる方法で、初期に多額の費用を計上し後年逓減する加速度償却である。建物以外の有形固定資産では税法上も定率法が選択でき、早期費用化により節税・陳腐化対応に資する。誤りやすいのは、定率法でも取得原価に償却率を掛けてしまう点（それは初年度のみ偶然一致する）と、間接法なのに貸方を機械本体としてしまう点である。
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