問題
備品（取得原価￥1,000,000、耐用年数5年、級数法）を期首に取得した。級数法による初年度（1年目）の減価償却費を計上する。残存価額はゼロとする。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 333,333 / (貸) 備品減価償却累計額 333,333
- 2(借) 減価償却費 200,000 / (貸) 備品減価償却累計額 200,000
- 3(借) 減価償却費 266,666 / (貸) 備品減価償却累計額 266,666
- 4(借) 減価償却費 250,000 / (貸) 備品減価償却累計額 250,000
正解
1. (借) 減価償却費 333,333 / (貸) 備品減価償却累計額 333,333
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解説
初年度の減価償却費は￥333,333（円未満切捨て）となり、間接法のため貸方を備品減価償却累計額とする。級数法は定率法と同じく初期に多く後年に少なく配分する逓減的な償却法だが、配分比率を算術級数で機械的に決める点が特徴である。まず分母となる総項数を求める。耐用年数5年なら1+2+3+4+5＝15が分母となる（公式ではn(n+1)÷2＝5×6÷2＝15）。各年の分子は残存耐用年数で、初年度は5、2年目は4と毎期1ずつ減る。よって初年度の減価償却費＝要償却額￥1,000,000×(5÷15)＝￥333,333.3…→￥333,333となる。誤りやすいのは、分子を経過年数（初年度を1）としてしまう点で、初年度は最大の残存耐用年数を分子に置くのが正しい。定率法のように償却率を毎期掛け直すのではなく、各期に固有の分数を要償却額へ乗じる点も区別する。
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