問題
備品（取得原価￥1,200,000、残存価額ゼロ、耐用年数6年、定額法、間接法）を×1年4月1日に取得し、×3年9月30日に￥600,000で売却し代金は現金で受け取った。会計期間は4月1日〜3月31日。前期末（×3年3月31日）までの減価償却累計額は￥400,000である。当期分の減価償却（月割）を計上したうえで売却仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 現金 600,000, 備品減価償却累計額 400,000, 減価償却費 100,000, 固定資産売却損 100,000 / (貸) 備品 1,200,000
- 2(借) 現金 600,000, 備品減価償却累計額 400,000, 減価償却費 100,000 / (貸) 備品 1,200,000
- 3(借) 現金 600,000, 備品減価償却累計額 500,000, 固定資産売却損 100,000 / (貸) 備品 1,200,000
- 4(借) 現金 600,000, 備品減価償却累計額 400,000 / (貸) 備品 1,000,000
正解
1. (借) 現金 600,000, 備品減価償却累計額 400,000, 減価償却費 100,000, 固定資産売却損 100,000 / (貸) 備品 1,200,000
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解説
当期途中の売却のため、当期首から売却日までの減価償却費を月割計上したうえで売却損益を求める。仕訳は、現金￥600,000・備品減価償却累計額￥400,000・減価償却費￥100,000・固定資産売却損￥100,000を借方、備品￥1,200,000を貸方に計上する。まず当期分の減価償却費を計算する。1年分＝取得原価￥1,200,000÷耐用年数6年＝￥200,000、当期の使用期間は×3年4月から売却月の9月までの6か月のため、￥200,000×6÷12＝￥100,000となる。次に売却時点の帳簿価額は、取得原価￥1,200,000−前期末までの累計額￥400,000−当期償却￥100,000＝￥700,000である。売却価額￥600,000がこれを下回るため、差額￥100,000が固定資産売却損となる。仕訳では取り崩す減価償却累計額は前期末残高￥400,000であり、当期分￥100,000は減価償却費として別建てで借方に計上する点に注意する。誤りやすいのは、当期の減価償却を計上せず帳簿価額を￥800,000のまま計算したり、当期償却分を累計額に含めて￥500,000を取り崩したりする点である。期中売却では売却日までの償却を先に行い、累計額は期首残高を取り崩す点を押さえる。
仕訳問題を解く
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