公認会計士 一問一答｜管理会計論 第105問

解説

直接労務費の作業時間差異(時間差異)は標準賃率×(標準作業時間−実際作業時間)で求める。標準作業時間は良品200個×3時間=600時間、実際は640時間なので、1,000円×(600−640)=△40,000円、40,000円の不利差異である。実際作業時間が標準を40時間超過したためである。「40,000円の有利差異」は符号の取り違え。「4,000円の不利差異」は桁誤り。「64,000円の不利差異」は標準賃率に実際作業時間全体を掛けるなどの誤りである。時間差異は賃率変動の影響を除くため実際賃率ではなく標準賃率を用いる点が要点である。