公認会計士 一問一答｜管理会計論 第104問

解説

直接労務費の賃率差異は(標準賃率−実際賃率)×実際作業時間で計算する。(1,200円−1,150円)×800時間=+40,000円となり、実際賃率が標準を50円下回ったため40,000円の有利差異(貸方差異)である。「40,000円の不利差異」は符号を逆にした誤り。「4,000円の有利差異」は桁を誤ったもの。「44,000円の有利差異」は計算根拠のない数値である。賃率差異は作業能率とは無関係な賃率変動の影響を測るため実際作業時間を用い、賃率を標準に固定して作業能率を測る作業時間差異と区別する点が重要である。