公認会計士 一問一答｜管理会計論 第107問

解説

本問は能率差異を標準配賦率で把握する三分法による。能率差異=標準配賦率×(標準操業度−実際操業度)=600円×(1,850時間−1,900時間)=△30,000円で、30,000円の不利差異となる。実際操業度が標準許容操業度を50時間超過し、作業能率が低かったことを示す。「30,000円の有利差異」は符号の取り違え。「15,000円の不利差異」は変動費率300円のみを用いた四分法の変動費能率差異であり三分法の能率差異ではない。「3,000円の不利差異」は桁誤りである。能率差異は作業時間の浪費・節約を金額換算した指標である。