問題
予算実績差異分析における「売上高差異」を「販売価格差異」と「販売数量差異」に分解する意義として最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1損益分岐点売上高を算定して安全余裕率を求めるため
- 2売上高が予算と乖離した原因を価格要因と数量要因に切り分け、責任の所在と改善策の検討に役立てるため
- 3売上原価を変動費と固定費に分解して限界利益を計算するため
- 4製造間接費を能率差異と操業度差異に分解するため
正解
2. 売上高が予算と乖離した原因を価格要因と数量要因に切り分け、責任の所在と改善策の検討に役立てるため
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解説
売上高差異を販売価格差異(実際価格と予算価格の差×実際数量)と販売数量差異(実際数量と予算数量の差×予算価格)に分解すると、売上高が予算からずれた原因が値引き等の価格要因によるものか、販売不振や好調等の数量要因によるものかを識別できる。これにより責任の所在を明確にし、価格政策や販売促進など適切な改善策の検討に役立つ。よって価格要因と数量要因に切り分け責任と改善策に役立てるとする内容が正しい。売上原価を変動費と固定費に分解して限界利益を求めるのは損益分岐点分析(CVP分析)の話であり、売上高差異の分解とは異なるため誤りである。損益分岐点売上高と安全余裕率の算定もCVP分析の論点であり誤りである。製造間接費を能率差異と操業度差異に分解するのは製造間接費差異分析の話であり、売上高差異の分解とは別の分析であるため誤りである。差異分析は例外管理を通じてマネジメントを支援する。
一問一答
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