公認会計士に戻る
管理会計論難易度: 2026年度

公認会計士 予想問題管理会計論 第31問

問題

標準原価計算を採用している当社の当月の資料は次のとおりである。製品1個あたりの標準直接材料費は標準消費量5キログラム、標準単価300円である。当月の実際生産量は1,000個(仕掛品はない)、実際消費量は5,200キログラム、実際単価は290円であった。当月の直接材料費の数量差異はいくらか。

選択肢

  1. 18,000円の不利差異
  2. 260,000円の不利差異
  3. 360,000円の有利差異
  4. 458,000円の不利差異
  5. 552,000円の有利差異

正解

2. 60,000円の不利差異

詳しい解説を見る

解説

数量差異は(標準消費量-実際消費量)×標準単価で求める。標準消費量は1,000個×5キログラム=5,000キログラムであるから、(5,000-5,200)×300円=△60,000円となり、60,000円の不利差異である。なお価格差異は(300円-290円)×5,200キログラム=52,000円の有利差異であり、総差異は8,000円の不利差異となる。

一問一答

5科目1,000問を科目別に学習

管理会計論の関連問題

この調子で演習を続けよう

スキマ資格では会計士の全1690問を分野別・難易度別に体系的に学習できます。公認会計士試験は財務会計論・管理会計論・監査論・企業法の短答式科目に租税法を加えた体系で構成されます。受験資格は不要で、簿記や税理士学習からのステップアップにも向いています。