自社利用目的のソフトウェア開発費2,400,000円を外部に委託し、完成・引渡しを受けて代金を普通預金から支払った。耐用年数5年、残存価額ゼロの定額法で償却する場合、1年後の決算における減価償却の仕訳として、最も適切なものはどれか。
正解
1. （借）減価償却費 480,000 ／（貸）ソフトウェア 480,000
第1問
安全性分析に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第2問
A社は設備投資（取得原価2,000万円、耐用年数5年、定額法、残存価額ゼロ）を検討中。年間売上増加3,000万円、年間費用増加（減価償却費除く）2,200万円、法人税率30%の場合、年間税引後キャッシュ・フローとして最も適切なものはどれか。
第3問
A社の当期の損益データ：売上高5,000万円、売上原価3,500万円、販管費1,000万円、受取利息20万円、支払利息80万円、固定資産売却益50万円、減損損失200万円。税引前当期純利益として最も適切なものはどれか。
第4問
収益認識に関する会計基準における「履行義務の充足」について、一定の期間にわたり充足される履行義務の要件として最も適切でないものはどれか。
第5問
株式指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
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解説
自社利用目的のソフトウェアは無形固定資産に計上され、利用可能期間（一般的に5年以内）にわたり定額法で償却します。減価償却費は2,400,000円÷5年＝480,000円です。無形固定資産の減価償却では、有形固定資産と異なり「減価償却累計額」勘定を使わず、直接法により資産の帳簿価額を直接減額します。したがって、貸方は「ソフトウェア」勘定になります。イは有形固定資産の間接法の処理であり、無形固定資産には適用しません。ウは計算が誤っています。エの「ソフトウェア償却」という勘定科目を使う場合もありますが、一般的には「減価償却費」を使用します。
まとめノート
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