問題
自社利用目的のソフトウェア開発費2,400,000円を外部に委託し、完成・引渡しを受けて代金を普通預金から支払った。耐用年数5年、残存価額ゼロの定額法で償却する場合、1年後の決算における減価償却の仕訳として、最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1（借）減価償却費 480,000 ／（貸）ソフトウェア 480,000
- 2（借）減価償却費 480,000 ／（貸）減価償却累計額 480,000
- 3（借）減価償却費 400,000 ／（貸）ソフトウェア 400,000
- 4（借）ソフトウェア償却 480,000 ／（貸）ソフトウェア 480,000
正解
1. （借）減価償却費 480,000 ／（貸）ソフトウェア 480,000
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解説
自社利用目的のソフトウェアは無形固定資産に計上され、利用可能期間（一般的に5年以内）にわたり定額法で償却します。減価償却費は2,400,000円÷5年＝480,000円です。無形固定資産の減価償却では、有形固定資産と異なり「減価償却累計額」勘定を使わず、直接法により資産の帳簿価額を直接減額します。したがって、貸方は「ソフトウェア」勘定になります。イは有形固定資産の間接法の処理であり、無形固定資産には適用しません。ウは計算が誤っています。エの「ソフトウェア償却」という勘定科目を使う場合もありますが、一般的には「減価償却費」を使用します。
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