問題
貸借対照表における資産の流動・固定分類に関する記述として、最も適切なものはどれか。
選択肢
- 1正常営業循環基準により、営業循環過程にある資産はすべて流動資産に分類される。
- 21年基準（ワン・イヤー・ルール）は、正常営業循環基準に優先して適用される。
- 3長期前払費用は、1年基準により常に固定資産に分類される。
- 4有価証券は、保有期間にかかわらず流動資産に分類される。
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正解
1. 正常営業循環基準により、営業循環過程にある資産はすべて流動資産に分類される。
解説
貸借対照表における資産の流動・固定分類に関する記述として、最も適切なものはどれか。
正解
1. 正常営業循環基準により、営業循環過程にある資産はすべて流動資産に分類される。
解説
第1問
安全性分析に関する記述として、最も適切なものはどれか。
第2問
A社は設備投資（取得原価2,000万円、耐用年数5年、定額法、残存価額ゼロ）を検討中。年間売上増加3,000万円、年間費用増加（減価償却費除く）2,200万円、法人税率30%の場合、年間税引後キャッシュ・フローとして最も適切なものはどれか。
第3問
A社の当期の損益データ：売上高5,000万円、売上原価3,500万円、販管費1,000万円、受取利息20万円、支払利息80万円、固定資産売却益50万円、減損損失200万円。税引前当期純利益として最も適切なものはどれか。
第4問
収益認識に関する会計基準における「履行義務の充足」について、一定の期間にわたり充足される履行義務の要件として最も適切でないものはどれか。
第5問
株式指標に関する記述として、最も適切なものはどれか。
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資産の流動・固定分類には、正常営業循環基準と1年基準（ワン・イヤー・ルール）が用いられます。正常営業循環基準では、企業の主たる営業活動の循環過程（仕入→製造→販売→回収）にある資産は、期間に関係なく流動資産に分類されます。例えば、回収に1年以上かかる売掛金でも流動資産です。イは誤りで、正常営業循環基準が1年基準に優先して適用されます。ウについて、前払費用のうち1年を超える部分が長期前払費用（固定資産）ですが、「常に」固定資産とは限らず、営業循環過程に関連する場合は流動資産となりえます。エは誤りで、有価証券は保有目的により分類が異なり、満期保有目的の債券（満期が1年超）や関係会社株式は固定資産に分類されます。
まとめノート
7科目を穴埋め2,070問で網羅