問題
企業経営の中で人材育成は不可欠の要件の1つである。その手法としての能力開発の体系や手法に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
選択肢
- 1CDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)は、社員各自の希望と企業の人材ニーズに照らした長期的なキャリア・プランに基づく教育訓練と人事評価や処遇を合わせて行う必要がある。
- 2OFF−JTは、集合教育、外部の講習会への参加などで、通常の業務遂行外で行われるため、計画的に実施することができる長所がある。
- 3OJTは、上司や先輩が部下に対して日常的に業務上の知識や技能を指導する方法で、その成果が仕事に直接反映されやすい長所がある。
- 4教育訓練は、一般に階層別教育訓練、職能別教育訓練および課題別教育訓練から構成される。
- 5自己啓発は、社員の自発性に根ざした自らが必要と考えている業務上の知識のレベルアップや他の知識の取得および自己の関心事について自ら挑戦することで、自己啓発意欲を支援する趣旨から企業がその費用の一部を支援する義務がある。
正解
5. 自己啓発は、社員の自発性に根ざした自らが必要と考えている業務上の知識のレベルアップや他の知識の取得および自己の関心事について自ら挑戦することで、自己啓発意欲を支援する趣旨から企業がその費用の一部を支援する義務がある。
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解説
能力開発はOJT、OFF−JT、自己啓発の3本柱で体系づけられる。CDPは長期的キャリア・プランに基づく教育訓練と人事評価・処遇の連動(ア)、OFF−JTは計画的実施が可能(イ)、OJTは成果が仕事に直接反映されやすい(ウ)、教育訓練は階層別・職能別・課題別から構成される(エ)といずれも適切。オは自己啓発は社員の自発性に根ざすものであり、企業に費用の一部を支援する「義務」があるわけではなく、支援は任意の取り組みであるため「義務がある」とする記述が最も不適切である。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成20年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第24問)
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