問題
音響機器メーカーのB社は、10年前にデジタル時代に向けた基幹ブランドとして開発した携帯オーディオ・プレイヤーの販売実績が思わしくないことから、大幅に改良した新モデルの投入に先駆けて、大規模なプロモーション・キャンペーンを実施することにした。同社の宣伝部で行われるキャンペーン施策に関する以下の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
選択肢
- 1AIDMAモデルの最初のAは、Attention(注目)の獲得を意味するから、まずは注目度を向上させるために、標的市場への到達度と広告接触頻度を掛け合わせた指標を使って、媒体間の期待広告効果の比較をすることが重要である。
- 2広告は大きな支出をともなうが、メッセージの内容や発信のタイミング、さらには到達する対象の特徴がとらえやすい。一方、販促を用いれば販売業者と消費者に対して強く訴求できるが、必ずしも効果が長続きするとはいえない。
- 3今回の新製品プロモーション・キャンペーンでは大規模な広告投資を行うが、その売上への貢献は、製品コンセプトの差別性、販売業者との取引条件や製品価格の設定、チャネル・サービスの質と量など、マーケティング・ミックス要素の総合的成果である。
- 4テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマス4媒体は、このところ急速にセグメント・メディア化が進んでいるので、60歳以下の幅広いターゲットを狙う場合、今回の新商品のプロモーションには不適切である。
- 5プロモーション政策は、広告、販促、パブリシティ、営業活動を含むものであり、これらの活動は、マーケティング目的に対して明確な意味づけがなされ、意思決定プロセスや効果測定の方法も明示しておく必要がある。
正解
4. テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマス4媒体は、このところ急速にセグメント・メディア化が進んでいるので、60歳以下の幅広いターゲットを狙う場合、今回の新商品のプロモーションには不適切である。
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解説
マス4媒体(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)はセグメント・メディア化が進んでいるとはいえ、依然として広い層に同時到達できるマス・リーチ性をもつ。エは「60歳以下の幅広いターゲットを狙う場合、マス4媒体は不適切」と断定しているが、幅広い層への到達を狙うならマス媒体はむしろ有効であり、結論が逆で最も不適切。ア(AIDMAとGRP的指標による媒体比較)、イ(広告と販促の特性比較)、ウ(マーケティング・ミックスの総合成果)、オ(プロモーション政策の構成と管理)はいずれも妥当。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成21年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第26問)
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