問題
新規事業に進出する際の手法は、本業との技術面での関連性と市場面での関連性を考慮する必要がある。下図は、縦軸に市場面での関連性を、横軸に技術面での関連性を、それぞれ本業、関連事業、非関連事業として、新規事業を分類したものである。B、D、E に該当する新規事業に進出する際に適切な手法の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
選択肢
- 1B：社内計画的開発 D：社内ベンチャー E：ジョイントベンチャー（合弁）
- 2B：社内ベンチャー D：社内計画的開発 E：ジョイントベンチャー（合弁）
- 3B：社内ベンチャー D：ジョイントベンチャー（合弁） E：買収
- 4B：ジョイントベンチャー（合弁） D：社内計画的開発 E：買収
- 5B：ジョイントベンチャー（合弁） D：社内ベンチャー E：買収
正解
5. B：ジョイントベンチャー（合弁） D：社内ベンチャー E：買収
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解説
新規事業進出手法は、本業との関連性（市場面・技術面）が高いほど社内資源で対応可能になり、関連性が低いほど外部資源の活用が望ましい。図上では A が本業、B は本業市場×非関連技術（既存市場に新技術を持ち込む）、C は非関連市場×本業技術（既存技術で新市場へ進出）、D は関連市場×関連技術（社内ベンチャーで挑戦可能）、E は非関連市場×非関連技術（買収による飛び地参入）に該当する。B は既存市場に対して非関連の新技術が必要なので、自社にない技術を持つ他社との合弁（ジョイントベンチャー）が適切。D は市場・技術ともに関連性があるが本業ではないため、社内人材を起用した社内ベンチャー（社内アントレプレナーシップ）で挑戦するのが適切。E は市場も技術も非関連の飛び地分野なので、既存企業を買収して一気に取り込むのが現実的。よってオの組み合わせ（B：ジョイントベンチャー／D：社内ベンチャー／E：買収）が最も適切。なお、本業（A）は社内計画的開発、本業技術×非関連市場（C）は社内開発に近い手法となる。（出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成22年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第15問）
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