診断士に戻る
経済学・経済政策難易度: 標準2013年度

中小企業診断士 過去問経済学・経済政策 第3問

問題

いま、総需要 D は、GDP を Y とするとき、D = 50 + 0.8Y で与えられるものとする。完全雇用 GDP を 300 としたときの説明として最も適切なものはどれか。

選択肢

  1. 1均衡GDPは250であり、10のインフレギャップが生じている。
  2. 2均衡GDPは250であり、10のデフレギャップが生じている。
  3. 3均衡GDPは250であり、50のデフレギャップが生じている。
  4. 4均衡GDPは300であり、50のインフレギャップが生じている。

正解

2. 均衡GDPは250であり、10のデフレギャップが生じている。

詳しい解説を見る

解説

均衡GDPは総需要=総供給(Y)の条件から求める。Y = 50 + 0.8Y ⇒ 0.2Y = 50 ⇒ Y = 250。完全雇用GDPは300なので、均衡GDP(250)の方が完全雇用GDP(300)よりも50小さい。すなわち需要不足の状態でデフレギャップが存在する。 デフレギャップの大きさは、完全雇用GDP水準における総需要と総供給の差で測る。Y=300のとき、総需要D = 50 + 0.8×300 = 290。総供給は300なので、デフレギャップ=300 - 290 = 10となる。 ゆえに「均衡GDPは250、10のデフレギャップ」が正解。混同しやすいが、GDPの差(50)はデフレギャップそのものではなく、限界消費性向を考慮した有効需要不足の大きさ(10)がデフレギャップである。よって正解はイ。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成25年度 中小企業診断士1次試験 経済学・経済政策 第3問)

中小企業診断士トップ

一問一答・予想問題・まとめノート

経済学・経済政策の関連問題

この調子で演習を続けよう

スキマ資格では中小企業診断士の全7073問を分野別・難易度別に体系的に学習できます。中小企業診断士は7科目すべてで6割を取る戦略が王道です。