問題

選択肢
- 1将来利得の割引因子の値が十分に1に近い(ただし1未満)状況下で、両者の取引が無限に繰り返されるのであれば、両者がともに「裏切る」ことがパレート最適になるというのがフォーク定理の示唆するところである。
- 2将来利得の割引因子の値が十分に1に近い(ただし1未満)状況下で、両者の取引が無限に繰り返されるのであれば、両者がともに「協力する」を選択するというのがフォーク定理の示唆するところである。
- 3両者の取引が1回限りであれば、企業 A は、企業 B が「裏切る」と予想しても、「協力する」ことで自分の利得を最大化できるというのがフォーク定理の示唆するところである。
- 4両者の取引が1回限りであれば、両者がともに「協力する」ことが支配戦略であるというのがフォーク定理の示唆するところである。
正解
2. 将来利得の割引因子の値が十分に1に近い(ただし1未満)状況下で、両者の取引が無限に繰り返されるのであれば、両者がともに「協力する」を選択するというのがフォーク定理の示唆するところである。
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解説
フォーク定理(folk theorem)の問題。囚人のジレンマでは1回限りのゲームではナッシュ均衡が両者とも「裏切る」(2,2)となり、パレート最適な「協力する・協力する」(10,10)が実現しない。しかし、フォーク定理は「将来利得の割引因子が十分に1に近く(つまり将来を十分重視)、無限回繰り返しゲームならば、トリガー戦略(相手の裏切りに対し永久に裏切り続けて報復)の下で両者とも『協力する』が均衡として実現する」ことを示す。よってイが正解。ア誤:両者とも「裏切る」は1回限りでのナッシュ均衡だが、繰り返しゲームではフォーク定理によりパレート最適でないことを克服できる。ウ・エ誤:1回限りでは「協力する」は支配戦略ではなく、「裏切る」が支配戦略(自分の利得が裏切る方が高い)。フォーク定理は繰り返しゲームにおける協力の実現を説明する重要な定理。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成26年度 中小企業診断士1次試験 経済学・経済政策 第22問)
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