問題
選択肢
- 1A社が、模倣対象のB社が保有する経営資源やケイパビリティと、B社の競争優位の関係を理解しているか否かは、A社がB社の模倣を行う時のコストに影響を与える要因にならない。
- 2C社が、新規事業に必要不可欠な経営資源を、その将来における最大価値を下回るコストで入手した場合、競合会社D社が、C社より相当に高いコストでも同様の経営資源を獲得できる限り、C社の経営資源に模倣困難性はない。
- 3最先端の機械Eを使いこなすために熟練技能者同士の協力関係が必要であり、かつ、熟練技能者同士の協力関係の構築に相当な時間とコストを必要とする場合、最先端の機械Eを所有しているだけでは、模倣困難性による持続的競争優位の源泉にはならない。
- 4相当な時間を要して獲得したF社のノウハウやネットワークが、優れた製品を生み出すための重要な要素で希少性もあり、また競合会社が短期間で獲得するにはコスト上の不利が働くとしても、F社の模倣困難性を持つ経営資源にはなりえない。
正解
3. 最先端の機械Eを使いこなすために熟練技能者同士の協力関係が必要であり、かつ、熟練技能者同士の協力関係の構築に相当な時間とコストを必要とする場合、最先端の機械Eを所有しているだけでは、模倣困難性による持続的競争優位の源泉にはならない。
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解説
バーニーのVRIOフレームワークにおける模倣困難性の理解を問う問題。ウは正しい。最先端の機械(物的資源)単体では市場で調達可能だが、それを活用するための熟練技能者間の協力関係(社会的複雑性)が伴って初めて模倣困難性となる。機械所有のみでは持続的競争優位の源泉にならない。アは因果関係の不明性(因果曖昧性)は模倣コストに大きく影響する。イはC社が競合より低コストで取得していること自体が経路依存・先取りの優位であり模倣困難性が存在する。エは長時間の蓄積で得たノウハウ・ネットワークは経路依存性により模倣困難性を有する。(出典: 一般社団法人 中小企業診断協会 平成30年度 中小企業診断士1次試験 企業経営理論 第3問)
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