問題
機械装置一式（A機械￥1,000,000、B機械￥2,000,000、いずれも残存価額ゼロ）を総合償却する。平均耐用年数は5年と算定された。当期1年分の減価償却費（定額法）を計上する。
選択肢
- 1(借) 減価償却費 300,000 / (貸) 機械装置減価償却累計額 300,000
- 2(借) 減価償却費 500,000 / (貸) 機械装置減価償却累計額 500,000
- 3(借) 減価償却費 600,000 / (貸) 機械装置減価償却累計額 600,000
- 4(借) 減価償却費 750,000 / (貸) 機械装置減価償却累計額 750,000
正解
3. (借) 減価償却費 600,000 / (貸) 機械装置減価償却累計額 600,000
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解説
当期の減価償却費は￥600,000となり、間接法のため貸方を機械装置減価償却累計額とする。総合償却は、耐用年数の異なる複数資産をひとつのグループとしてまとめ、平均耐用年数を用いて一括で減価償却する方法である。計算は、グループ全体の取得原価合計を平均耐用年数で除す。本問では(￥1,000,000+￥2,000,000)÷5年＝￥3,000,000÷5＝￥600,000となる。平均耐用年数は通常、要償却額合計を個別資産の年償却額合計で割って求める（加重平均的な考え方）。個々の資産ごとに償却計算する個別償却と異なり、事務負担が軽い反面、特定資産の除却時に個別の損益を把握しない点が特徴である。誤りやすいのは、A機械とB機械を別々に償却して合算する（個別償却）ことと混同する点で、総合償却はあくまでグループ全体を一体として一つの平均耐用年数で償却する。
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