問題
×1年4月1日取得の備品（取得原価￥600,000、期首減価償却累計額￥240,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年、定額法、間接法）を当期の12月31日に￥300,000で売却し、代金は現金で受け取った。会計期間は4月1日〜3月31日。当期の減価償却費（期首から売却日まで月割）も計上したうえで売却仕訳を示す。
選択肢
- 1(借) 現金 300,000, 備品減価償却累計額 240,000, 固定資産売却損 60,000 / (貸) 備品 600,000
- 2(借) 現金 300,000, 備品減価償却累計額 240,000 / (貸) 備品 540,000
- 3(借) 現金 300,000, 備品減価償却累計額 330,000 / (貸) 備品 600,000, 固定資産売却益 30,000
- 4(借) 現金 300,000, 備品減価償却累計額 240,000, 減価償却費 90,000 / (貸) 備品 600,000, 固定資産売却益 30,000
正解
4. (借) 現金 300,000, 備品減価償却累計額 240,000, 減価償却費 90,000 / (貸) 備品 600,000, 固定資産売却益 30,000
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解説
当期途中で売却するため、当期首から売却日までの減価償却費を月割で計上したうえで売却損益を計算する。仕訳は、現金￥300,000・備品減価償却累計額￥240,000・減価償却費￥90,000を借方、備品￥600,000・固定資産売却益￥30,000を貸方に計上する。まず当期分の減価償却費を求める。1年分＝￥600,000÷5年＝￥120,000、使用期間は当期首4月から売却月12月までの9か月のため、￥120,000×9÷12＝￥90,000となる。次に売却時点の帳簿価額は、取得原価￥600,000−期首累計額￥240,000−当期償却￥90,000＝￥270,000である。売却価額￥300,000がこれを上回るため、差額￥30,000が固定資産売却益となる。仕訳では取り崩す減価償却累計額は期首残高￥240,000であり、当期分は減価償却費として別建てで借方計上する点に注意する。誤りやすいのは、当期の減価償却を計上せずに簿価を￥360,000のまま計算してしまう点である。期中売却は必ず売却日までの償却を先に行う。
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